業種別ITソリューション市場 2014年版

業種別ITソリューション市場 2014年版

価格 150,000円+税 出版社 富士キメラ総研
発刊日 2014年7月4日 体裁 A4版 251ページ

調査概要

調査テーマ

『業種別ITソリューション市場 2014年版』

調査目的

各業種におけるIT市場の全体動向および各業種に特化したソリューションをパッケージ、クラウド、スクラッチといった利用形態別で市場分析を行うと共に、参入企業における売上実績やマーケティング動向を把握し、各業種における現状および今後の方向性を把握することを目的とした。

調査対象

1)対象業種:12 業種およびその他を含む国内市場全体

対象業種(大分類) 業種別市場に含まれる業種(小分類) 業種別市場に含まず全体市場のその他に含まれる業種(小分類)※1
農業 耕種農業、畜産農業
建設業 一般建築業、土木建築業
製造業(組立製造/プロセス製造) 組立製造業(一般機器、電気機器、輸送用機器、家具・装備品製造業)、プロセス製造業(食料品、医薬、繊維/紙・パルプ、化学、石油・石炭、プラスチック、ゴム、鉄鋼、非鉄金属、金属製品) 木材・木製品製造業、なめし皮・同製品・毛皮製造業、窯業・土石製品製造業、印刷・同関連業
運輸業 鉄道業、自動車運輸業、水運業、航空運輸業、その他運輸業(3PLなど) 郵便業
小売業 百貨店、GMS/SM、コンビニエンスストア、アパレル、ショッピングセンター、その他小売(ドラッグストア、自動車販売、ホームセンター、書店、家電量販店など)
金融業 銀行、証券、保険(生保・損保)、クレジット/信販、その他金融(ノンバンク、政府系金融機関、共済、リース、ゆうちょ銀行、かんぽ生命、JAバンク、JA共済)
不動産業 不動産開発/販売業、分譲マンション管理業、賃貸管理業、売買仲介業、リフォーム業
宿泊業 旅館、ホテル 簡易宿泊所、下宿業
外食業 一般飲食店、持ち帰り・配達サービス業 集団給食業
学校教育 初等中等教育機関、高等教育機関、専修学校、その他各種学校 幼稚園、保育園
医療業、社会福祉・介護事業 病院、一般診療所、歯科診療所、助産・看護業、医療に附帯するサービス業、老人福祉・介護事業、障害者福祉事業 療術業、保健衛生、児童福祉事業
公共 都道府県、市区町村 官公庁および関連団体
その他 林業、漁業、鉱業、採石業、砂利採取業、電気・ガス・熱供給・水道業、通信業、放送業、情報サービス業、卸売業、物品賃貸業、学術研究、専門・技術サービス業、広告業、洗濯・理容・美容・浴場業、娯楽業、学習支援業、政治・経済・文化団体、宗教、廃棄物処理業、自動車整備業、機械等修理業 など

※1:網かけは「その他」の市場として捉えた。なお、対象業種に関しては、市場規模や今後の成長性、スクラッチからパッケージ、クラウドへの移行度合、ITビジネスを展開していく上での裾野の広さなどを総合的に勘案し、選定した。

 

2)用語定義

分類 定義
パッケージ ・インストール後そのまま利用可能な既製のパッケージソフトウェアを対象とした。
・「業種特化型」「汎用」の二つに分類した。
クラウド ・SaaS(マルチテナント型)、ASP(シングルテナント型)、共同利用型サービスを対象とした。
スクラッチ ・ユーザー仕様に合わせ、個別に開発を行う。
・「全スクラッチ」「半スクラッチ」の二つに分類した。
分類 定義/該当品目・サービス
開発 パッケージ ライセンス販売(業種) ・特定の業種に特化した特化型パッケージのライセンス購入、ライセンス保守費用を対象とした。
ライセンス販売(汎用) ・汎用的に利用される汎用パッケージのライセンス購入、ライセンス保守費用を対象とした。
・システム設計・施工、カスタマイズ、アドオン開発などパッケージに係る役務費用を対象とした。
クラウド クラウド利用料(業種) ・特定の業種に特化した特化型ASP/SaaSのアプリケーション利用料を対象とした。
クラウド利用料(汎用) ・汎用的に利用される汎用ASP/SaaSのアプリケーション利用料を対象とした。
・ASP/SaaSの初期導入費用、カスタマイズ、アドオン開発などを対象とした。
スクラッチ 全スクラッチ ・テンプレート、モジュールなどが用意されておらず、基本的には一から開発を行う形態を対象とした。
半スクラッチ ・テンプレート型(開発のガイドライン、枠組みを用意されておりアプリケーションを開発)、モジュール型(主要部分は部品化されておりその他の部分をユーザー独自仕様で開発)を対象とした。
ハードウェア ・サーバー、ストレージ、ネットワーク機器、クライアント機器、その他ハードウェア
保守/運用 ほか ・システム運用、システム保守、プラットフォーム利用型サービス(PaaS/IaaS、ホスティングなど)

調査方法

  • 弊社専任調査員による直接面接を基本としたヒアリング取材を実施したほか、弊社データベースや関連団体による基礎情報なども活用することにより総合的かつ客観的な調査・分析を行った。
  • 市場の集計に当たっては四捨五入し端数を繰り上げもしくは繰り下げているため、故に合計値とは誤差が生じる場合もある。

調査期間

2013年10月上旬~2014年7月上旬

調査担当

株式会社富士キメラ総研 第二研究開発部門

目次

I.総括編

  • 1.国内IT市場の展望(3)
  • 1)市場規模推移(3)
  • 2)業種別開発市場動向(3)
  • 2.利用形態動向(全体)(5)
  • 1)システム提供形態別動向(5)
  • 2)業種別利用形態動向(6)
  • 3.利用形態動向(業種特化型ITソリューション)(8)
  • 1)業種特化型ITソリューション市場の業種分析(8)
  • 2)パッケージ、クラウド動向(9)
  • 4.業種別市場動向および課題/IT化ニーズ(11)
  • 1)農業(11)
  • 2)建設業(12)
  • 3)製造業(組立製造/プロセス製造)(13)
  • 4)運輸業(15)
  • 5)小売業(16)
  • 6)金融業(17)
  • 7)不動産業(19)
  • 8)宿泊業(20)
  • 9)外食業(22)
  • 10)学校教育(23)
  • 11)医療業、社会福祉/介護事業(24)
  • 12)地方公共団体(25)
  • 5.業種特化型個別ITソリューション分析(27)
  • 1)ソリューション一覧(27)
  • 2)全体プロット(29)
  • 3)業種特化型個別ITソリューション市場規模推移(30)
  • 4)業種別有望ITソリューションにおける製品提供形態別市場分析(46)
  • 6.新規需要分野における市場動向分析(47)

II.集計編

  • 1.業種別市場規模推移(55)
  • 2.ソリューション別市場規模推移(61)
  • 3.ソリューション別市場占有率(70)

III.業種編

  • 1.農業(77)
  • 2.建設業(87)
  • 3.製造業(組立製造/プロセス製造)(99)
  • 4.運輸業(119)
  • 5.小売業(138)
  • 6.金融業(153)
  • 7.不動産業(174)
  • 8.宿泊業(190)
  • 9.外食業(201)
  • 10.学校教育(212)
  • 11.医療業、社会福祉/介護事業(224)
  • 12.地方公共団体(241)

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