2017年版 水素燃料関連市場の将来展望

2017年版 水素燃料関連市場の将来展望

価格 120,000円+税 出版社 富士経済
発刊日 2017年1月24日 体裁 A4版 217ページ
備考 こちらの調査資料にはPDF版 120,000円+税、書籍版+PDF版セット 140,000円+税、書籍版+ネットワークパッケージ版セット 240,000円+税がございます。セットをご希望の方は備考欄にセット希望とご記入ください。

関連書籍
 ・2016 電池関連市場実態総調査 下巻
 ・2016年版 HEV,EV関連市場徹底分析調査

調査概要

調査テーマ

『2017年版 水素燃料関連市場の将来展望』

調査背景と調査目的

<調査背景>

■CO2削減とエネルギーセキュリティの実現を目指す水素インフラ

2015年12月にパリ協定が締結され、CO2削減に向けた取組みが加速されることになる。省エネ、高効率化をベースにさらに先進的にエネルギー転換を進めることが必要になり、水素燃料はその対策において、重要な戦略の一部を担うことになる。水素を利用する燃料電池技術はまだ課題は多いものの、一定の普及要件を満たす製品の開発はあと数年で実現するとみられる。水素利用を通じたCO2削減とエネルギーセキュリティを実現することが求められており、水素インフラ整備が注目されている。


<調査目的>
■水素ステーションの主要機器の採用状況を把握、今後の普及見通しをセグメント別に詳細予測

2016年3月に市販車として国内で2社目となる本田技研工業の「CLARITY FUEL CELL」が発売され、水素社会実現に向けて、水素ステーションは2016年度内には90件以上が開業する。2020年の東京オリンピック・パラリンピックでショーケースとなるべく、さらに水素ステーション建設が進められるとともに、その後のFCV普及初期に向けた水素ステーションの自立が求められている。現在の主要機器の採用状況を把握し、さらにセグメント別に今後の市場見通しを行った。


■水素のハンドリング向上、大規模輸送を実現する水素キャリアの有望性を検討

水素のハンドリング向上・大規模輸送を実現するため水素キャリアの転換が検討されている。水素源や水素製造エリア、供給エリアなどにより最適化されるべきであるとみられるが、現状での水素キャリアの特性や輸送課題を明らかにし、有望性を検討した。


■水素インフラのグリーン化に向けた技術トレンドの把握

海外ではFCV向けの水素をグリーン水素に規制するところもある。水素インフラのグリーン化には長期的な取組みが必要であるが、水素社会の実現には必須の要件であることから、技術トレンドを把握した。

調査対象品目

 1.水素燃料
 2.液体水素関連技術
 3.再生可能エネルギー由来水素製造装置(R水素製造装置)
 4.次世代水素製造技術
 5.産業用水素関連市場
 6.水素ステーション
 7.簡易型水素ステーション
 8.水素製造装置(オンサイト)
 9.脱水素化装置・分離膜モジュール
 10.蓄圧器
 11.水素コンプレッサ
 12.水素ディスペンサ
 13.水素バルブ
 14.水素ガス検知器・炎検知装置
 15.水素吸蔵・貯蔵技術
 16.大規模水素輸送
 17.輸送用容器
 18.車載用高圧容器
 19.車載用水素センサ
 20.水素発電

調査方法

弊社専門調査員による参入企業・周辺企業に対する直接面接取材を基本に、一部電話等によるヒアリングを実施

調査担当

株式会社富士経済 大阪マーケティング本部 第四部 水素プロジェクト

調査期間

2016年10月~2017年1月

目次

総括・集計編(1)

  • 1.水素燃料市場の全体像(3)
  • 2.水素ステーション市場の長期見通し(5)
  • 1)水素ステーション市場規模推移(フロー)(5)
  • 2)水素ステーション供給キャパシティ/需要量推移/車両数(5)
  • 3)水素ステーション新設件数推移(6)
  • 4)水素ステーションストック件数推移(7)
  • 5)水素ステーションストック数/供給能力推移(8)
  • 3.水素ステーション主要タイプ別分析(9)
  • 1)タイプ別新設件数推移・予測(9)
  • 2)充填方式別新設件数推移・予測(9)
  • 3)水素ステーションタイプ別建設コスト推移・予測(1件あたり)(10)
  • [1] 主要機器コスト+エンジニアリングコスト+その他周辺機器コスト(1件あたり)(10)
  • [2] 水素ステーション主要機器コスト(1件あたり)(11)
  • [3] 水素ステーションエンジニアリングコスト+その他周辺機器コスト(1件あたり)(11)
  • 4)タイプ別水素ステーション建設コストウェイト分析(12)
  • [1] 300Nm3/h(12)
  • [2] 移動式(13)
  • [3] 100Nm3/h(13)
  • [4] 小型水電解(13)
  • 5)機器別コスト見通し一覧(14)
  • 6)オンサイト水素ステーションにおける水素発生装置詳細分析(16)
  • 7)オフサイト水素ステーションにおける圧縮装置詳細分析(16)
  • 4.水素燃料アプリケーション市場規模推移・予測(17)
  • 1)水素燃料アプリケーション市場動向(17)
  • [1] 水素燃料アプリケーション新規出荷推移(17)
  • [2] 水素燃料アプリケーションストック推移(17)
  • [3] 水素需要量動向(17)
  • 2)水素燃料・ガス市場見通し(18)
  • 3)水素供給能力と水素需要量推移比較(19)
  • 5.水素ステーション関連主要機器市場規模推移・予測(20)
  • 1)水素ステーション関連機器市場規模(20)
  • 2)水素ステーション関連機器単価見通し(22)
  • 3)水素ステーションタイプ別コスト(主要機器)見通し(22)
  • 6.水素輸送・車載関連機器市場規模推移・予測(23)
  • 1)水素輸送関連機器市場規模(23)
  • 2)車載関連機器市場規模(24)
  • 7.調査対象品目市場規模推移・予測一覧(25)
  • 1)水素燃料関連(25)
  • 2)水素ステーション(25)
  • 3)水素ステーション関連機器(26)
  • 4)水素輸送(27)
  • 5)水素利用(27)
  • 8.水素ステーション整備一覧(28)
  • 9.燃料電池・水素関連予算動向(31)
  • 1)経済産業省(31)
  • 2)環境省(32)
  • 3)国土交通省(32)
  • 4)総務省(32)
  • 5)内閣府(33)
  • 10.水素燃料・水素ステーション関連規制見直し動向(34)
  • 1)燃料電池自動車・水素ステーション普及開始に向けた規制の再点検に係る工程の進捗状況(34)
  • 2)規制改革実施計画(36)
  • 3)燃料電池自動車・水素インフラ整備に係わる規制改革要望(39)
  • 11.燃料電池・水素普及に取り組む自治体動向(41)
  • 1)都道府県(41)
  • 2)主要都市(47)
  • 3)主要自治体における取組み(49)
  • 12.海外水素インフラ整備と水素利用の方向性(54)
  • 1)世界の水素ステーション整備概観(54)
  • 2)ドイツ(55)
  • 3)英国(55)
  • 4)フランス(56)
  • 5)デンマーク(56)
  • 6)米国(カリフォルニア州)(57)
  • 7)韓国(58)
  • 13.次世代水素関連技術動向(59)
  • 1)次世代技術が求められる背景(59)
  • 2)現行技術の問題点と次世代水素製造技術のメリット(59)
  • 14.注目新燃料関連プロジェクト、開発動向(60)
  • 1)注目新燃料一覧(60)
  • 2)国内の主要新燃料関連プロジェクト(60)
  • 15.Power to Gas技術の最新動向(61)
  • 1)Power to Gasの概念(61)
  • 2)主要製品注目企業の動向(61)
  • 3)Power to Gas関連の研究開発主要プロジェクトの概要(62)
  • 4)Power to Gas技術の今後の展開見通し(63)
  • 5)Power to Gas技術の現状の課題(63)
  • 16.水素輸入に向けた取組みの現状と今後(64)
  • 17.関連企業・団体の参入分野一覧(65)

個別製品市場編(69)

  • 1.水素燃料(71)
  • 2.液体水素関連技術(75)
  • 3.再生可能エネルギー由来水素製造装置(R水素製造装置)(84)
  • 4.次世代水素製造技術(97)
  • 5.産業用水素関連市場(103)
  • 6.水素ステーション(106)
  • 7.簡易型水素ステーション(123)
  • 8.水素製造装置(オンサイト)(126)
  • 9.脱水素化装置・分離膜モジュール(134)
  • 10.蓄圧器(144)
  • 11.水素コンプレッサ(154)
  • 12.水素ディスペンサ(162)
  • 13.水素バルブ(171)
  • 14.水素ガス検知器・炎検知装置(176)
  • 15.水素吸蔵・貯蔵技術(182)
  • 16.大規模水素輸送(190)
  • 17.輸送用容器(197)
  • 18.車載用高圧容器(201)
  • 19.車載用水素センサ(208)
  • 20.水素発電(212)

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