光学透明部品市場 市場動向3

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■(2)レンズ分野
■部材別市場規模推移単位:百万円
品目名2014年2015年2019年19/’14年
伸び率
実績構成比見込構成比予測構成比
車載カメラ用18,0004.1%26,3005.6%76,00012.7%422.2
監視カメラ用85,00019.6%90,00019.0%103,00017.2%121.2
スマートフォン・タブレット用198,00045.6%219,90046.5%272,00045.3%137.4
プロジェクタ用25,0005.8%25,0005.3%25,4004.2%101.6
露光装置用40,0009.2%40,0008.5%40,2006.7%100.5
放送カメラ用37,0008.5%37,0007.8%39,0006.5%105.4
遠赤外用3,5000.8%3,9000.8%7,6001.3%217.1
光学レンズ用樹脂21,0004.8%23,5005.0%30,0005.0%142.9
プラメガネレンズ用モノマー7,0501.6%7,1001.5%7,3001.2%103.5
合計434,550100.0%472,700100.0%600,500100.0%138.2
富士経済調べ

車載カメラ用レンズでは、世界的な自動車運転時の安全性基準を強化する流れと安全運転ニーズの拡大を背景に、車載カメラが将来的に自動車1台あたり10個以上搭載数に達するとの予測もある。そのため、カメラ用レンズの需要も大きく増加する可能性が高い。

監視カメラ用レンズでは、世界各地における局地的な紛争の増加、自然災害監視体制の整備、物流監視ニーズの高まり等を背景に、監視カメラシステムが急速に普及し始め、カメラ&レンズの需要も拡大している。

スマートフォンやタブレット端末市場は成熟し始めているが、レンズユニットは高画素化や搭載率の高まりにより高い伸びが続く見通しである。高画素カメラの搭載率が高まることで、ユニットあたりのレンズ枚数も増加し、平均単価を押し上げている。今後、中国やインド系の低・中級機種でもカメラ搭載率・高画素化は順次進む見通しである。

プロジェクタ用レンズは中・小型タイプのプロジェクタが新興国向けで普及が進む一方、大画面LCDディスプレイに代替される動きもあり、全体的には横ばい傾向で推移している。大型プロジェクタは一定期間毎の更新需要があり、レンズの買い替えニーズも高まってくると見られる。

露光装置用レンズは半導体、液晶露光装置ともに微増し、今後は横ばい傾向で推移すると見られる。放送カメラ用レンズは、放送機材への投資や買い換え需要も冷え込んだ為、レンズの需要も低迷していたが、2020年の東京五輪に向けて高画質放送機材の需要増が期待され、カメラやレンズの更新需要も期待できることから、市場は持ち直して行くと見られる。

遠赤外線カメラ市場は、温度計測や保安・監視用で世界的に需要が急速に拡大している。センサ素子が狭ピッチ化しており、カメラの小型化と低価格化により新規用途が増加することも期待される。

光学レンズ用樹脂は、光ピックアップ向けやDSC用カメラモジュール向けの需要は減少しているものの、モバイル端末用カメラモジュール向けやLBP用fθレンズ向けは堅調に推移している。最大用途先であるスマートフォンは、現在も新興国を中心に普及が進んでおり、レンズ用樹脂の需要はスマートフォンの生産台数にほぼ連動する形で推移すると見られている。

プラスチックメガネレンズ用材料(モノマー)は、比較的ガラスが好まれる欧州及び樹脂化途上の新興地域では、ガラスレンズ代替需要の余地がある。従って、新興地域におけるメガネ需要の拡大やガラスレンズからの代替需要によって、メガネレンズモノマーの販売は堅調に推移していく見通しである。

■樹脂化動向
車載カメラ用レンズでは、センシング用ではほぼ100%がガラス製である。樹脂製レンズは、通常リアビュー(モニタ)用での採用が中心である。海外カメラモジュールメーカーは、樹脂レンズの採用に積極的な姿勢が見られる。

監視カメラ用レンズは、基本的にガラス製が採用されている。特に屋外用の監視カメラでは耐熱・耐候性が必須であり、環境に強いガラス製レンズが標準設計とされている。樹脂レンズは安価な単焦点レンズなどで1~2枚程度/個採用されるケースがある。

スマートフォン、タブレット用レンズは樹脂製レンズがほぼ100%である。ガラス製レンズは性能面で優れるが、単価と製造コスト負担が重くなるため拡大していない。

プロジェクタ用レンズは樹脂製レンズの採用が主流である。ガラスレンズは高輝度・高耐熱性・厚みが要求される製品での採用が中心となり、高価格製品向けである。

参考文献:「2015年 光学/透明部品・材料市場の現状と将来展望」
(2015年05月19日:富士経済)

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